株式会社ネタもとは、PRやプロモーションを行う会社です。今回は、同業他社のビルコム株式会社について、その強みや施策事例などを詳しくご紹介します。事業内容や施策のレベルなどについてもチェックしておきましょう。
ビルコム株式会社とは
ビルコム株式会社とは、自社開発したソフトウェアによって熱量データと呼ばれるデータ群を可視化し、新しい時代に対応したデジタルマーケティングを行う会社です。
ビルコム株式会社の総合型PRとは
ビルコム株式会社は、総合型PRを打ち出しています。総合型PRとは、マスメディアやソーシャルメディア、オウンドメディアといった現代に幅広く普及するメディアをトータルに活用し、ターゲットや潜在顧客などの熱量を高める施策のことです。
新しい市場の開拓や競争軸を開拓したり、評判になることを促したりできるため、競争の優位性が高まります。総合型PRでは、企業とターゲットなどのコミュニケーションを実務レベルに落とし込みます。企業が発信した情報を受け取ったターゲットなどの反応をデータ化し、随時分析することで、より効果的な施策を立案できます。
総合型PRを打ち出す際に必要なのは次の3つです。
ファクトベース
企業は、事実に基づいた情報を発信する必要があります。例えば、企業が実際に使用している技術、保有している資産、従業員のこと、施策事例などが挙げられます。このファクト（事実）ベースの情報は価値が高く、注目が集まりやすい傾向にあります。
第三者発信
ここでいう第三者とは、ターゲットに対して強い影響力を持つ専門家やインフルエンサーなどのことです。企業からの一方通行の情報提供は、ターゲットに響かない場合があります。第三者が企業の情報を発信することでターゲットの関心を惹くことができます。
情報波及
企業が発信した情報がWebメディアからマスメディアへと流れるなど、情報の波及を意識することが重要です。情報を受け取った人が熱量のある口コミを投稿し、それが話題となって各種メディアに取り上げられることで、より多くの人に商品やサービスの魅力が伝わります。
ビルコム株式会社の事例
ビルコム株式会社は、コーポレートサイトに施策事例を掲載しています。ここでは、施策事例のうち2例をご紹介します。
旭化成ホームプロダクツ株式会社
旭化成ホームプロダクツ株式会社は、圧倒的なシェアを誇る「Ziploc®フリーザーバッグ」を提供しています。ブランドイメージが良好であるとともに、商品の機能性が優れていることから多くの人に認知されています。
しかし、ジッパーバッグ市場は成熟しており、売上をこれ以上伸ばすことは困難です。そこで、ビルコム株式会社は「Ziploc®フリーザーバッグ」が世の社会課題をどのように解決するのかに着目し、プランニングを実施しました。
専門家の監修のもとで、「Ziploc®フリーザーバッグ」の特徴、メリットをわかりやすく提示することに加え、働く母親が体験できる場としてポップストアもオープンしました。
得られた成果は次のとおりです。
- 有名誌をはじめ多数のメディアで掲載
- 日本大手の料理レシピサービスで「下味冷凍」の検索頻度が前年比649％上昇
- ジッパーバッグ市場が前年比で二桁以上の伸びを実現
株式会社チームスピリット
株式会社チームスピリットは、働き方改革を実現するためのプラットフォーム「TeamSpirit」シリーズを開発している会社です。ブランド価値の向上を目的に、統合型PRを依頼しました。基盤作りとしたメディア内の認知・理解度の向上を実現するため、IT系や総務系などさまざまなメディアへコンタクトを実施しました。
また、認知度向上、社会的信頼性の向上などを目的に、有識者を交えたオンラインイベントも開催しています。その結果、次の成果が得られました。
- ビジネス・IT系、人事・総務系メディアで同社代表の掲載記事を複数獲得
- イベントへの登壇実績から今後の注力製品のキーパーソンをスポークスパーソン化することに成功
オウンドメディアが乱立している昨今では、複数メディアにおいて露出することは有効な手段です。同社は、信頼性が高く、検索パフォーマンスも優れているメディアをピックアップし、情報掲載のコンタクトを取ってくれます。
まとめ
ビルコム株式会社は、統合型PRによってクライアントの商品やサービスの認知度の向上、売上アップなどを行う会社です。株式会社ネタもとと同じくPRが主力事業のため、認知度の向上や売上アップに必要な知見とノウハウを持っています。
丁寧なヒアリングで課題を抽出し、課題解決の方法を提案し、双方納得のうえで施策を実施するため、安心して相談できるでしょう。
ビルコム株式会社の会社概要
| 会社名 | ビルコム株式会社 |
| 英語表記 | BILCOM, Inc. |
| 設立 | 2003年10月 |
| 役員構成 | 代表取締役兼CEO 太田 滋 取締役 早川 くらら 常勤監査役 櫟山 和彦 アドバイザリー 古谷 昇 |
| 事業内容 | 戦略PR事業 デジタルマーケティング事業 メディア・データ事業 |
| 加盟団体 | 加盟団体 一般社団法人 日本広告業協会 一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会 公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会 一般社団法人 日本ＡＢＣ協会 WOMマーケティング協議会 日本広報学会 一般社団法人 科学技術と経済の会 |
| 資本金 | 2,000万円 |
| 住所 | 〒106-0032 東京都港区六本木6-2-31 六本木ヒルズノースタワー11F |
